新たな資産形成の選択肢：疑似配当
S&P500やオールカントリーに積立てることで、将来の資産形成に期待を寄せる一方で、毎月一定の割合で資産が減っていくのは辛いと感じている方々へ。
投資は不確実な未来への一歩です。長期的な視野で見ると、その成果が現れるかもしれませんが、その間に資産が減る不安やストレスは誰にでもあります。そこで、疑似配当を活用することで、毎月一定の額が得られる安定感を手に入れることができます。
疑似配当は、積立NISAを通じて資産を運用する一つの方法です。毎月一定の割合で売却しながら投資を続けることで、高配当ETFの配当に匹敵する収益を得ることができます。これにより、将来の資産形成への不安を軽減しながら、毎月安定した収入を得ることが可能です。
S&P500やオールカントリーに積立てている方々でも、疑似配当を取り入れることで、より安定した資産形成が実現できるかもしれません。投資のリスクを減らしながらも、資産の成長を目指す道を探してみてください。
４％ルールとは？
毎年の資産残高の４％を定率で売却するルールです。たとえば、1年目にあなたのNISA口座に1000万円ある場合、40万円を売却します。2年目に株価が下がって900万円になった場合、36万円を売却し、3年目に株価が上がって1100万円になった場合、44万円を売却します。
このルールを使うと、資産価値が上がれば得られるお金も増えますが、逆に下がれば減少します。
1994年にアメリカの投資家ウィリアム・ベンゲン氏が発表した論文「ポートフォリオの安全な引き出し率」に基づいています。この論文では、1926年から1993年までのアメリカの株式と債券のパフォーマンスを分析し、年間4％の定率で資産を引き出しても、30年間資産を維持できる確率が95％以上であることを示しました。
計算式は以下の通りです。
平均実質リターン（7%）- インフレ率（3%）= 4%
積立NISAで疑似配当を得る方法
４％ルールを活用して、毎月0.3%、年間3.6%を売却しながら毎月投資していく方法（0.3%ルール）です。高配当ETFで知られるVYMの配当が3%なので、同等以上の金額が得られます。基本0.3%で設定していいと思いますが、個別に設定したい場合は以下のような計算を参考してください。
- TOPIXの場合：
- 過去30年の実績
平均実質リターン（2.4%）- インフレ率（1.1%）= 1.3%（毎月0.1%） - 過去10年の実績
平均実質リターン（8%）- インフレ率（3%）= 5%（毎月0.4%）
- 過去30年の実績
- S&P500の場合：
平均実質リターン（10%）- インフレ率（3%）= 7%（毎月0.5%）
※為替を考慮していない - オールカントリーの場合：
平均実質リターン（9%）- インフレ率（3%）= 6%（毎月0.5%）
※為替を考慮していない
疑似配当の注意点
- 元本を売却していることを理解すること
- 将来の資産形成向けではないこと
- 平均実質リターンとインフレ率の予測が外れると資産が減少すること
この投資方法が向いている人
- 現在の入金金額を増やして、生活を豊かにしたい人
- 高配当ETFなどに手を出すのが難しいが、配当金が欲しい人
まとめ
楽天証券は定率売却ができるため、試してみたい人は設定してみるとよいでしょう。SBI証券も今後定率売却が可能になる予定なので、その際に設定してみると良いでしょう。
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